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「バンコマイシン投与後に腎機能が低下した患者に、腎機能回復後に再度バンコマイシンを投与することは可能か？」

感染症内科BSLレポート　　　　　　

 

「バンコマイシン投与後に腎機能が低下した患者に、腎機能回復後に再度バンコマイシンを投与することは可能か？」

 

XXX腎機能回復後にバンコマイシンを投与すると、再び腎機能が低下するだけではないかと疑問に思い調べた。

2003年から2007年でバンコマイシンを投与した2493人の患者のうち2007年の患者で、腎毒性と非腎毒性の集団を区別した危険因子を検出した実験があった。結果は、平均バンコマイシン血清トラフ値（mg /L）が、腎毒性群では18.98±5.93、非腎毒性群では14.52±4.52で有意な予測因子であることがわかった（オッズ比1.32 、p値＜.001）。

また、雄のフィッシャーラットに、1日あたり200mg / kg（体重）のバンコマイシンのみ、1日あたり80mg /kgのトブラマイシンのみと上記の両方を投与した３群にわけ比較した試験があった。結果は、バンコマイシンのみの群は腎毒性を示さず、トブラマイシンのみでは腎毒性は検出されたが、両方を組み合わせた群ではより深刻な腎毒性が検出された。

この二つの結果より、バンコマイシンによる腎障害は用量依存型の腎障害であるが、低用量の時でも他に腎障害をもたらす薬剤が併用されていたらその薬剤の腎障害を悪化させることがわかる。今回の患者では、併用されていたロキソニンによる腎障害がバンコマイシンによって悪化したと考え、ロキソニン併用を中止したうえで、腎機能が回復したらバンコマイシンの投与再開は可能であると考える。

〈参考文献〉

1  Lindsey Pritchard PharmD,Catherine Baker PharmD,et al, Increasing Vancomycin Serum Trough Concentrations and Incidence of Nephrotoxicity,The American Journal of Medicine ,volume 123,Issue 12,December 2010,1143-1149

2 Wood CA,Kohlhepp SJ,Kohnen PW,Houghton DC,Gilbert DN.et al, Vancomycin enhancement of experimental tobramycin nephrotoxicity. Antimicrob Agents Chemother,1986 Jul;30(1):20-4.

 

感染性大動脈瘤の血管再建において 解剖学的再建と非解剖学的再建のどちらが優れているか

 

感染性大動脈瘤の血管再建において

解剖学的再建と非解剖学的再建のどちらが優れているか

 

【序論】

感染性大動脈瘤の治療は、破裂の危険が高いので、診断がつけば早急に手術を行う。その際、手術術式は、非解剖学的再建と解剖学的再建に分けられる。どちらの術式が治療成績が良いか調べた。

【本論】

　Chun-Hui Leeらによって行われた、解剖学的再建を行なった13人（ⅰ群）と非解剖学的再建を行なった15人（ⅱ群）の22ヶ月間の追跡調査¹⁾によると、平均入院期間は、ⅰ群で36±16日、ⅱ群は46±17日だった。周術期死亡率は、ⅰ群で13人中1人、ⅱ群で15人中4人だった。ⅰ群では早期または晩期の血管関連合併症は発生しなかったが、ⅱ群では3人の患者がグラフト感染、グラフト閉塞、虚血性大腸炎などの早期血管関連合併症をおこし、5人の患者がグラフト感染、グラフト閉塞などの後期血管関連合併症を発症した。また、累積生存率に有意差は見られなかった。

  また、軽部らによる症例検討²⁾によると、胸部大動脈瘤2例に自己動脈パッチによる大動脈形成術、1例に瘤切除・人工血管置換+大網充填術、胸腹部大動脈瘤2例に対して瘤切除・大伏在静脈グラフトによる腹部分枝再建・腋窩-大腿動脈間バイパス術、腹部大動脈には1例に瘤切除・人工血管置換、腹部大動脈閉塞をきたした1例に腋窩-大腿動脈間バイパス術を行った。合併症は胸腹部大動脈瘤の1症例に肺炎、下行結腸穿孔を認め、在院死亡は胸腹部大動脈瘤の症例で術後脊髄麻痺、肝膿瘍、敗血症を合併した1例だった。

【結論】

感染性大動脈瘤の術式は、生存率は有意差なく、合併症が非解剖学的再建に比べ少ないという点から解剖学的再建が良い適応と考えられる。しかし、高齢者や高度汚染例などには非解剖学的再建を選択すべきだという報告もある³⁾。以上から、基本的には解剖学的再建を用い、患者の年齢、病態に合わせて術式選択を行うべきだと考える。

 

【参考文献】

1）Chun-Hui Lee MD, Hung-Chang Hsieh MD, et al.:In situ versus extra-anatomic reconstruction for primary infected infrarenal abdominal aortic aneurysms.Journal of Vascular Surgery Volume 54, Issue 1, July 2011, 64-70.

2）感染性大動脈瘤の治療方針と成績, 日血外会誌 16:645–651,2007

3）Ting, A. C., Cheng, S. W. K., Ho, P., et al.: Surgical treatment of infected aneurysms and pseudoaneurysms of the thoracic and abdominal aorta. Am. J. Surg., 189: 150-154, 2005.

 

尿路感染症を疑ったとき、尿培養陰性でどれだけこれを除外できるか

 

BSL感染症内科レポート

尿路感染症を疑ったとき、尿培養陰性でどれだけこれを除外できるか

 

　

尿路感染症を疑ったとき、尿培養検査は、細菌尿の存在を確認し、原因微生物を特定し、その抗生物質感受性を調べるために行われる。しかし、XXX尿培養陰性であったが、尿路感染を否定できないとして、XXX。では、尿培養検査が陰性でどれだけ尿路感染症を除外できるのか、と疑問に思い調べてみた。

一般的に尿培養検査では、≧10⁵ CFU/mLで陽性と判断される⁽¹⁾。しかし、症状のある女性の急性膀胱炎では、その診断のコロニー数の閾値を10^²CFU/mLと設定したとき、感度は95%、特異度は85%であり、≧10⁵ CFU/mLとした時よりも、感度・特異度ともにより高いことが分かっている⁽²⁾。いずれにせよ、尿培養検査は、完全な除外診断や確定診断ができる検査ではない。

Heytens Sらは、尿路感染症症状があるものの、尿培養が陰性であった女性（20～30%）が実際尿路感染をおこしているかどうかを調べている。排尿障害・頻尿・尿意切迫感といった症状のある220人の女性と、症状のない86人の女性に対して、尿培養と、大腸菌および黄色ブドウ球菌のqPCRが実施された。すると、症状のある群では、尿培養の80.9%が尿路病原体陽性で、95.9%が大腸菌のqPCRが陽性であった。また、無症状の群においては、尿培養、大腸菌のqPCRのそれぞれが10.5%、11.6%で陽性であった。よって、尿培養検査は陰性であっても、何らかの尿路感染症症状がある女性の多くは尿路感染を起こしてぃるということが分かった⁽³⁾。

では、どのような患者で実際は尿路感染を起こしているにも関わらず、尿培養が陰性となるのだろうか。1つは、すでに抗菌薬治療がされている場合である⁽¹⁾。この場合、抗菌薬により原因細菌が死滅していることがあり、尿培養をしても陽性とならないことがあるからである。また、女性患者よりも男性患者の方が、よりコンタミネーションが起こりづらく、男性の方が細菌の数が少なくなる⁽¹⁾。

今回、腎盂腎炎や尿道炎などいくつかある尿路感染症それぞれに関して、具体的にどれだけ除外できるのかということまで調べることはできなかった。また、膀胱炎では男女差がありそうであるし、尿路感染症状の有無によっても大きく変わってきそうであり、今回調べきれなかったことは多く存在する。しかし、何らかの抗菌薬が使用されたあとに行われた尿培養での陰性など、尿培養陰性であるからといって必ずしも尿路感染症を除外できるわけではないことが分かった。

 

＜参考文献＞

(1) Up To Date ”Sampling and evaluation of voided urine in the diagnosis of urinary tract infection in adults”

(2) ハリソン内科学第5版

(3) Heytens S, et al. ”Women with symptoms of a urinary tract infection but a negative urine culture: PCR-based quantification of Escherichia coli suggests infection in most cases.” Clinical Microbiology and Infection 23(2017):647-652

『多剤耐性緑膿菌感染の危険因子は何か？』

 

 

『多剤耐性緑膿菌感染の危険因子は何か？』

 

＜序論＞私の担当患者は、XXX。術後、緑膿菌肺炎を繰り返し、カルバペネム系、ニューキノロン系の薬剤に対する耐性株となっており、多剤耐性緑膿菌（MDRP）への移行の危険性もある。そこで、MDRP感染の危険因子を調べ、MDRPの発生を防ぐためにはどうすればよいか考えた。

＜本論＞薬剤耐性緑膿菌のうち、カルバペネム系、ニューキノロン系、アミノグリコシド系の３系統の抗菌薬全てに耐性を獲得した株は、MDRPと呼ばれ、感染症法では５類・定点把握疾患に指定されている。近年はこのMDRPの院内感染が問題となっている。2011年から2014年における米国の調査では、緑膿菌分離株の多剤耐性率は、人工呼吸器関連肺炎では20%、カテーテル関連血流感染症及び尿路感染症では18%、手術部位感染では4%となっており、緑膿菌感染が発生した際には一定数が多剤耐性化している現状がある^（１）。

　Defezらは、MDRP感染者80名、薬剤感受性緑膿菌感染者75名を対照に、MDRPによる院内感染のリスク因子を調べた^（２）。多因子解析によると、緑膿菌全症例に対するMDRP院内感染のリスク因子は、MDRP発症7日前までのフルオロキノロン（キノロン系薬剤）の投与歴（OR=4.7）であり、手術症例では逆にMDRP発症は少なかった（OR=0.5）。また、Caoらは、MDPR感染者44名、薬剤感受性緑膿菌感染者68名の比較対照研究により、60歳以上（OR=10.01）、イミペネムやメロペネム（カルバペネム系薬剤）の投与歴（OR=44.8）、人工呼吸器管理（OR=8.2）、COPD/気管支拡張の既往（OR=3.0）、フルオロキノロンの投与歴（OR=2.8）がMDRP院内感染のリスクファクターとして挙げられた^（３）。さらに、MDRP院内感染で死亡した患者の理由としては、人工呼吸管理（OR=12.8）、治療過程でMDRPの耐性パターンの変化が見られないこと（OR=26.6）が挙げられた。これらの結果から、広域抗菌薬の使用歴がMDRP感染を招く最も重要なリスクファクターであると考えられる。

＜結論＞以上のことから、抗菌薬を適切に使用することがMDRPを発症させないためには重要であると考えられる。広域抗菌薬の長期投与、抗菌薬の過少投与（量や期間）は薬剤耐性菌を増殖させる要因となるため、起因菌判明次第スペクトラムの狭い抗菌薬を使用するなど、抗菌薬の投与方法には注意が必要である。

＜参考文献＞

1. Lindsey M. Weiner et al. Antimicrobial-Resistant Pathogens Associated With Healthcare-Associated Infections: Summary of Data Reported to the National Healthcare Safety Network at the Centers for Disease Control and Prevention, 2011–2014. Infection control & hospital epidemiology november 2016, vol. 37, no. 11

2. C. Defez et al. Risk factors for multidrug-resistant Pseudomonas aeruginosa nosocomial infection. Journal of Hospital Infection (2004) 57, 209-216

3. B.Cao et al. Risk factors and clinical outcomes of nosocomial multi-drug resistant Pseudomonas aeruginosa infections. Journal of Hospital Infection (2004) 57, 112-118

骨折固定後感染（IAFF）のうち保存治療で加療可能なのはどのような場合か？

 

骨折固定後感染（IAFF）のうち保存治療で加療可能なのは

どのような場合か？

 

＜序論＞

私の担当患者は、XXXそこで今回、骨折固定後感染 (以下IAFF)のうち保存療法で加療可能なのはどのような場合かについて調べた。

＜本論＞

まず、IAFFの治療法決定の上で、発症時期による分類が有用である。Early infection（固定後2週間以内）、Delayed infection（2~10週間）、Late infection（10週間以上）の3つに分類される。Early infectionでは原因細菌が形成するバイオフィルムが未成熟の可能性があり、全身性抗菌薬治療の効果が期待できる。一方で、バイオフィルムは時間経過とともに発達すること、感染が2~10週間で骨髄炎に波及することからDelayed infectionではインプラントの交換が必要となる。Late infectionでは感染領域周囲の骨膜性新生骨により被膜が形成され、感染巣を遮断する。よって、インプラントを保持し、インプラントおよび手術部位の洗浄、デブリードマンと抗菌薬の併用による保存治療を検討できるのは、Early infectionのみである。

早期の感染では骨接合構造物が安定している限り、感染症の有無にかかわらず骨癒合が達成されうることが報告されている。⁽¹⁾Berkesらによると、手術骨折固定後6週間以内に感染症を発症し、創面切除術、抗菌薬およびインプラント保持で治療された患者において骨癒合を調査したところ、骨折治癒は71％の患者で達成された。開放骨折と髄内釘の存在が治療失敗の予測因子であった。^（2）

早期感染の大部分では、保存療法が最善と考えられるが、インプラントの交換を考慮に入れるべき適応がある。髄内釘固定術、不安定な骨接合または不十分な骨折整復、軟部組織エンベロープ障害により十分な創傷閉鎖が得られない場合、患者の生理機能の低下（アルコール依存症、糖尿病、血管不全、喫煙）がある場合、病原体の治療が難しい場合は早期感染であってもインプラントの除去、交換を考慮すべきである。^（3）

＜結論＞

今回IAFFの治療について比較検討した文献を見つけることができなかった。そこで、微生物学的な視点からIAFFの保存治療の可能性について検討した。骨折固定後2週間以内の感染で骨接合構造物が安定していて、インプラント・手術部位の十分な洗浄、デブリードマンを行うことができる場合、抗菌薬による保存治療が考慮されうるが、今後臨床的に予後を比較してIAFFの標準療法を確立していく必要がある。

＜参考文献＞

(1)Metsemakers WJ, Kuehl R, Moriarty TF, Richards RG, Verhofstad MHJ, Borens O, Kates S, Morgenstern M. Infection after fracture fixation: Current surgical and microbiological concepts. Injury. 2018 Mar;49(3):511-522.

（2）M. Berkes, W.T. Obremskey, B. Scannell, J.K. Ellington, R.A. Hymes, M. Bosse, et al.Maintenance of hardware after early postoperative infection following fracture internal fixationJ Bone Joint Surg Am, 92 (2010), pp. 823-828

（3）A. Trampuz, W. Zimmerli. Diagnosis and treatment of infections associated with fracture-fixation devices.Injury, 37 (Suppl 2) (2006), pp. S59-66

感染性心内膜炎に対する抗菌薬治療の治療成績はどの程度か。

 

YSQ「感染性心内膜炎に対する抗菌薬治療の治療成績はどの程度か。」

【序論】

　私の担当患者はXXXよってIEに対する抗菌薬治療の治療成績について調べた。

【本論】

ガイドラインによると加療されたIEの入院中の死亡率は15〜30％であるとされている。^1）外科治療と死亡率低下の関連が知られているため^2）抗菌薬治療のみによる治療成績はこれよりも高い死亡率になることが予測される。

　Lopez Jらが行なった、左側IEと診断された407症例を対象とした、抗菌薬の投与から48-72時間後の血液培養と予後との関連について調べた研究によると、治療開始前に血液培養陽性であった256例のうち48-72時間後の血液培養で陰性化していたのは167例(65%)であった。また継続して陽性だった患者では、陰性化した患者と比して房室ブロック(11 vs. 4%; P = 0.017)、敗血症性ショック(23 vs. 13%; P = 0.040)、院内死亡(44 vs. 25%; P = 0.002)が有意に多く見られた。このことから48-72時間後の血液培養はIEにおける治療効果を判定する指標と考えることができ、抗菌薬投与により65％の患者において血液培養の陰性化が期待できる。

またMichael MLらによるIEの治療中の発熱の持続期間について調べた研究によると発熱の持続期間はenterococci, viridans streptococci, coagulase-negative staphylococciでそれぞれ2.9, 3.0, 3.9日間であり、Staphylococcus aureus, Pseudomonas aeruginosa, other bacteria, 培養陰性心内膜炎でそれぞれ9.1, 12.3, 10.4, 11.1 日間で長く、また発熱の遷延の有無により微小血管障害（9.4 vs 5.3; P<0.03）、主要塞栓症状(11.2 vs 4.5; P<0.01)が有意に増加した。これらより発熱の持続期間を治療効果の指標と考えられ、また起因菌によって抗菌薬の治療効果は異なることが分かる。

【結論】

　抗菌薬治療の治療成績を直接示す研究を見つけることはできなかった。外科治療の有効性が知られており、内科治療のみによる研究が行われにくいからだと考えられる。治療成績を評価する観点は様々であり、今回調べた研究では血液培養の陰性化、複合アウトカムの発生率、発熱の持続期間にそれぞれ着目していた。これらの結果を参考に、治療の開始前に症例の予後を予測し、適切なインフォームドコンセントを行うことが必要である。

 

【参考文献】

1）感染性心内膜炎の予防と治療に関するガイドライン

2）Murdoch DR, Corey GR, et al, Clinical presentation, etiology, and outcome of infective endocarditis in the 21st century: the International Collaboration on Endocarditis-Prospective Cohort Study. Arch Intern Med. 2009 Mar 9 ; 169(5):463-73

3）Lopez J, Sevilla T, et al, Prognostic role of persistent positive blood cultures after initiation of antibiotic therapy in left-sided infective endocarditis. Eur Heart J. 2013 Jun;34(23):1749-54sika

4）Michael ML, Laura S, et al, Duration of Fever during Treatment of Infective Endocarditis. Medicine (Baltimore). 1992 Jan;71(1):52-7

感染性大動脈瘤に対する外科的切除と血管内治療に予後の違いはあるか

 

 

感染性大動脈瘤に対する外科的切除と血管内治療に予後の違いはあるか

 

【序論】

　今回XXXそこで、外科的大動脈瘤切除と血管内治療（EVAR）に予後の違いはあるのか疑問に思い、文献を検索した。

【本論】

感染性腹部大動脈瘤に対する、外科的大動脈瘤切除と血管内治療を生存率、感染再発について比較した論文がある¹⁾。132人の患者のうち、外科的大動脈瘤切除を62人(47%)、血管内治療（EVAR）を70人（53%）に行っている。3ヵ月生存率は外科的大動脈瘤切除vs EVAR＝74% vs 96% (p<0.001) （術中死亡は外科的大動脈瘤切除で2人、EVARで0人）、1年生存率は73% vs 84%(p=0.054)、5年生存率は60% vs 58%(p=0.771)であった。感染関連合併症は18% vs 24%(p=0.439)、再手術は21% vs 24%（p=0.650）であり、ややEVARで高い傾向が見られたが、有意差はみられなかった。感染関連合併症には、敗血症、グラフト感染、感染性大動脈瘤再発、大動脈内瘻があり、再手術の原因には、開胸手術ではグラフト感染や大動脈内瘻などがあり、EVARではエンドリークが最多であった。

また、単施設で感染性大動脈瘤に対しEVARを施行した40例について、EVARの長期生存率を調べた論文²⁾がある。1年、5年生存率はそれぞれ、71%、53%であった。感染の持続・再発は8例（20%）に見られた。持続感染症例（8例）に関しては、6ヶ月で6例（75%）、5年で全例が死亡している。4年生存率は、術前の血液培養陰性患者（17例）で81%、non-Salmonella（12例）で72%、Salmonella（11例）で63％であった。

【結論】

　血管内治療（EVAR）の術後早期死亡率は、外科的大動脈瘤切除より低いが、その後の予後については有意差は見られなかった。ハイリスク患者においてはEVARが選択されるべきである。感染関連合併症、再手術率については、EVARでやや高い傾向にはあるが、近年の抗菌薬治療・集中治療の進歩により有意差が見られなかったのではないかと考えた。また、術前の血液培養陰性例で生存率が高く、持続感染例では重篤な感染関連合併症を引き起こす。よって、外科的切除と血管内治療のどちらにおいても、術前術後の抗菌薬治療により感染コントロールを行うべきである。

（参考文献）

1) Sörelius K; Wanhainen A; Furebring M; Björck M; Gillgren P; Mani K . Nationwide Study of the Treatment of Mycotic Abdominal Aortic Aneurysms Comparing Open and Endovascular Repair. Circulation. 2016; 134(23):1822-1832

2) C.-M. Luo, C.-Y. Chan, Y.-S. Chen, S.-S. Wang, N.-H. Chi, I.-H. Wu. Long-term Outcome of Endovascular Treatment for Mycotic Aortic Aneurysm. Eur J Vasc Endovasc Surg.2017;54:464-471

ペースメーカー感染による、ペースメーカー抜去後の再移植はいつ行うべきか

YSQ「ペースメーカー感染による、ペースメーカー抜去後の再移植はいつ行うべきか。」

 

 

【序論】

ペースメーカー感染でXXもし再度埋め込みが必要な場合は、いつ行うべきなのか疑問に思い調べた。

【本論】

Up to dateのアルゴリズムによると、ペースメーカー再移植は経食道心エコー(TEE)と血液培養の結果によって推奨される再移植の時期が異なる。TEEで弁に感染がみられる場合、ペースメーカー抜去後の血液培養が少なくとも14日間陰性となれば新しいデバイスを埋め込むことができる。リード感染がある、または菌血症がありTEEで感染がない場合は、抜去後の血液培養で少なくとも72時間陰性であれば再移植可能である。TEEで所見がなく、血液培養も陰性の患者には、局所感染症が十分に抑制されたら再移植できる。

 

Muhammad R. Sohailらは、1991年1月1日から2003年12月31日までの間にMayo Clinic Rochesterに入院したCDI(cardiac device infections)患者全員の遡及的レビューを行った。189人の患者がCDI(ペースメーカー:138人、植え込み型除細動器:51人)の基準を満たした。新しいデバイスの再移植は、127例(67％)の症例で必要とされた。抜去から再移植までの時間の中央値は、非菌血症患者と比較して血流感染患者で有意に長かった

(13日vs7日、p <0.0001）。血液培養が陰性の場合、新しいデバイスは3日で移植された。コアグラーゼ陰性ブドウ球菌患者における抜去から再移植までの期間の中央値は7日であり、それと比較して黄色ブドウ球菌感染の場合は12日と遅かったが、有意差はなかった(p=0.09）。

【結論】

上記の研究から、血液培養の結果によってデバイスの交換を行う時期が異なることがわかった。しかし、新しいデバイスの交換時期と再感染のリスクを検討した前向き試験データはなく、適切な時機は未だ確立されていない。これからも研究が必要である。

参考文献

・Up to date　Infections involving cardiac implantable electronic devices: Treatment and prevention

・Management and Outcome of Permanent Pacemaker and Implantable Cardioverter-Defibrillator Infections　　J Am Coll Cardiol. 2007 May 8;49(18):1851-9.

・Update on cardiovascular implantable electronic device infections and their management: a scientific statement from the American Heart Association.　　Circulation. 2010 Jan 26;121(3):458-77

尿道カテーテルを挿入することで術後感染のリスクはどのくらい高まるのか？

 

YSQ「尿道カテーテルを挿入することで術後感染のリスクはどのくらい高まるのか？」

【序論】私の担当患者はXXX術後感染症では尿道カテーテルから感染する場合も多い。

そこで術後に尿道カテーテルを挿入した場合としなかった場合で術後感染のリスクにどのくらい違いがあるのかという点に疑問を持ったためこのテーマについて調べた。

【本論】感染症診療マニュアル第3版によると尿路感染症(UTI)は敗血症の原因で最も考えられるものであり36歳以上の男性、65歳以上の女性においては尿道カテーテルの使用が危険因子とされている。今回読んだ論文は帝王切開中の留置尿道カテーテル留置の尿路感染症（UTI）への影響を調べることを目的としたランダム化比較試験であった。帝王切開を受けた妊娠女性420人をランダムに210人ずつカテーテル挿入群(CG)と非カテーテル挿入群(UG)に分けて行った。この論文では0.05未満の確立値(P値)は統計的に有意とされている。UTIは尿1mlあたり100個の大腸菌が存在することで臨床的に診断された。

結果UTI症状に関して2つの群の間に統計的に有意な差（P <0.001）がみられ、UTIの発生率はCGでは術後24時間で5.7％、術後1週間で2.9％であったのに対し、UGでは術後24時間で0.5％および術後1週間で0％（P <0.001）であった。この論文ではUG、CGそれぞれについて手術が全身麻酔で行われたのか局所麻酔で行われたのかについても比較しておりCGの全身麻酔を使用している女性で統計的に有意な増加があった。しかしそれでもなおUTIの発生率はCGにおいて有意に大きかった。

【結論】帝王切開においてUGとCGでは術後感染する可能性が大きく違った。やはり尿道カテーテルを挿入することは術後感染のリスクを何倍にも高めることになる。今回引用した論文は帝王切開に関するものであったため、その他の手術に関しての尿道カテーテルによる術後感染のリスクについては分からなかった。しかし尿道カテーテルの目的はただ導尿する目的で使われるだけなので、他の手術においてもリスクを高めると考えられる。尿道カテーテルは感染のリスクを踏まえ使用するかどうか精査した上で使用し、また使用した際には感染症の予防を行った上で注意深くモニタリングする必要があると考える。

【参考文献】

・感染症診断マニュアル第3版　

・Evaluation of the use vs nonuse of urinary catheterization during cesarean delivery:

a prospective, multicenter, randomized controlled trial

Journal of Perinanatology (2009)29,416-421

アクアフィリング使用術と他の豊胸術において術後感染症発症率に差はあるか

YSQ「アクアフィリング使用術と他の豊胸術において術後感染症発症率に差はあるか」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

序論

　XXアクアフィリングを用いない他の豊胸手術と使用術では術後感染症発症率に差があるのか調べた。

 

本論

　アクアフィリング（Aquafilling）とは98%塩化ナトリウム溶液（0.9%）と2%コポリアミドからなる親水性のゲルであり、その均質性により他のフィラーと比較して優れた張力と弾性を持ち、皮膚との間の狭いスペースで即座に形状を変化させ保つことができる[1]。しかし、ゲルは乳腺に入り込み切開部位に圧力・張力をかけ、創傷の治癒を遅らせ感染症を引き起こす可能性がある[2]。病原体混合のゲルは重力の影響下で流動し、その結果乳房下腔に沿って周囲の組織、胸壁、および腹壁が感染する可能性がある[2]。2000年から10年間実施されたシリコンインプラントを使用した豊胸手術における術後感染症の後ろ向き研究では、1628人の患者が参加し、術後3256の乳房に対して38（1.16%）の乳房で表皮の創傷が認められ、17（0.52%）の乳房で痛み・排膿・腫脹・発赤が認められた(p=0.002)[3]。対して、アクアフィリング使用術後合併症についての長期臨床研究は発見することができず、術後感染症の発症率を調べることができなかった。ただし、2018年にはBok Ki Jungらによりアクアフィリングジェル注入後に繰り返す腋窩痛や発熱、穿刺部からの排膿を訴える患者の報告がなされ、滲出物からはMRSAが検出された[4]。また2017年にArslanらによりゲル注入後両胸の疼痛・発赤を訴える患者において、MRIによりゲルが胸筋繊維に浸潤し隣接する軟部組織にも漏出している例が報告されている[5]。

 

結論

　今回アクアフィリング使用豊胸術後の感染症発生率に関する長期臨床試験を見つけられず、他の豊胸手術における術後感染症発症率と直接比較することができなかった。よってアクアフィリング使用後の長期安全性についての臨床研究が今後行われるべきであり、十分な証明がなされるまで安易な使用は控えるべきであると考える。

参考文献

1. Shin JH, Suh JS, Yang SG (2015) Correcting shape and size using temporary filler after breast augmentation with silicone implants. Arch Aesthetic Plast Surg 21:124–126
2. Amin Snehal P,Marmur Ellen S,Goldberg David J(2004) Complications from injectable polyacrylamide gel, a new nonbiodegradable soft tissue filler. Dermatol Surg 30(12 Part 2):1507–1509
3. Umar Daraz Khan(2010) Breast Augmentation, Antibiotic Prophylaxis, and Infection: Comparative Analysis of 1,628 Primary Augmentation Mammoplasties Assessing the Role and Efficacy of Antibiotics Prophylaxis Duration. Arch Aesthetic Plast Surg 34:42-47
4. Bok Ki Jung(2018) Complication of AQUAfilling® Gel Injection for Breast Augmentation: Case Report of One Case and Review of Literature. Arch Aesthetic Plast Surg 42:1252-1256
5. Arslan Gozde, Celik Levent, Atasoy Mehmet Mahir, Celik Levent, Cubuk Rahmi (2017) Complication of non-US guided procedure of aquafilling breast gel. Med Ultrason 19(2):236–240