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糖尿病に伴う足部感染における骨髄炎の診断に有用な検査

注意！　これは神戸大学病院医学部5年生が提出した感染症内科臨床実習時の課題レポートです。内容は教員が吟味し、医学生レベルで合格の域に達した段階 で、本人に許可を得て署名を外してブログに掲載しています。内容の妥当性については教員が責任を有していますが、学生の私見やロジックについてはできるだ   け寛容でありたいとの思いから、（我々には若干異論があったとしても）あえて彼らの見解を尊重した部分もあります。あくまでもレポートという目的のために   作ったものですから、臨床現場への「そのまま」の応用は厳に慎んでください。また、本ブログをお読みの方が患者・患者関係者の場合は、本内容の利用の際に   は必ず主治医に相談してください。ご不明な点がありましたらブログ管理人までお問い合わせください。kiwataアットmed.kobe-u.ac.jp まで

糖尿病に伴う足部感染における骨髄炎の診断に有用な検査　

 

骨髄炎は炎症が骨および骨髄に到達した状態のことであり、骨髄炎は血行性、術後感染や初感染巣をほかに持つ二次性、末梢血管障害性に分類される(1)。末梢血管障害性の骨髄炎の起因菌としては黄色ブドウ球菌、連鎖球菌、グラム陰性桿菌や、Bacteroides、Clostridiumといった嫌気性菌を含む混合感染が多い(2)。診断のゴールドスタンダードは骨生検である。非侵襲的で感度、特異度ともに高い単一の検査が無いので骨髄炎の診断は難しい。どのように非侵襲的な検査を組み合わせて骨髄炎を診断すればよいか疑問に思い骨髄炎の診断に有用な検査を調べた。

Dinhらは糖尿病で足部感染のある612人に対してメタ解析を行った。単純X線、MRI、骨シンチ、PTB(probe to bone)の骨髄炎の診断における感度、特異度を求めた。単純X線写真は感度54％特異度68％、MRIは感度90％特異度79％、骨シンチは感度81％特異度28％、PTBは感度60％特異度91％であった。MRIが最も感度が高く、PTBは最も特異度が高かった（3）。

Ertugrulらは糖尿病で足部感染のある46人の患者を対象として潰瘍のサイズと赤血球沈降速度が診断に有用かを調べる前向き試験を行った。潰瘍≧2ｃｍ²は感度88％特異度77％。赤血球沈降速度≧70mm/hrは感度83％特異度77％であった。両方を満たす場合は感度79％特異度82％と2つの指標を組み合わせる意義は見いだせなかった(4)。

Michailらは糖尿病で未治療の足部の感染のある61人の成人について骨髄炎の診断に使われることの多い血清マーカー(ESR,CRP,プロカルシトニン)の感度、特異度を調べるコホート研究を行った。骨髄炎の診断の感度、特異度はESR>67mm/hrは感度84％特異度75％、CRP>14mg/lは感度85％特異度83％、プロカルシトニン>0.3ng/mlは感度81％特異度71％であった(5)。つまり非特異的であるESR、CRP、プロカルシトニンは骨髄炎の診断には有用でない。

以上より骨髄炎の診断に用いられているどの非侵襲的な検査も感度、特異度はそれほど高くなく除外診断、確定診断に有用と言うことができない。そのため身体所見、病歴、検査を組み合わせて診断することが重要である。画像検査、血液検査、身体所見を組み合わせた場合の骨髄炎の診断の感度、特異度を求めた研究は探し出せなかった。

1)レジデントのための感染症診療マニュアル第二版　青木眞2)感染症診療のエビデンス　青木眞3) Dinh MT, Abad CL, Safdar N. Diagnostic accuracy of the physical examination and imaging tests for osteomyelitis underlying diabetic foot ulcers: meta-analysis. Clin Infect Dis. 2008;47:519-527.4) Ertugrul BM, Savk O, Ozturk B, et al. The diagnosis of diabetic foot osteomyelitis: examination findings and laboratory values. Med Sci Monit. 2009;15:CR307-CR312.5) Michail M, Jude E, Liaskos C, et al. The performance of serum inflammatory markers for the diagnosis and follow-up of patients with osteomyelitis. Int J Low Extrem Wounds. 2013;12:94-99.

レボフロキサシンの使用と耐性緑膿菌の出現頻度について

注意！　これは神戸大学病院医学部5年生が提出した感染症内科臨床実習時の課題レポートです。内容は教員が吟味し、医学生レベルで合格の域に達した段階 で、本人に許可を得て署名を外してブログに掲載しています。内容の妥当性については教員が責任を有していますが、学生の私見やロジックについてはできるだ   け寛容でありたいとの思いから、（我々には若干異論があったとしても）あえて彼らの見解を尊重した部分もあります。あくまでもレポートという目的のために   作ったものですから、臨床現場への「そのまま」の応用は厳に慎んでください。また、本ブログをお読みの方が患者・患者関係者の場合は、本内容の利用の際に   は必ず主治医に相談してください。ご不明な点がありましたらブログ管理人までお問い合わせください。kiwataアットmed.kobe-u.ac.jp まで

レボフロキサシンの使用と耐性緑膿菌の出現頻度について

 

レボフロキサシンのスペクトラムは非常に広域で、バイオアベイラビリティも良好であるため使い勝手が良い。しかし、緑膿菌に対する数少ない経口薬の一つであるため、耐性を獲得するとその後の抗菌薬治療の選択肢が狭まる。^{（1）（3）}そこで、レボフロキサシンの使用とレボフロキサシン耐性緑膿菌との関連について調べた。

PolkらによってHospital antibiotic use in the Surveillance and Control of Pathogens of Epidemiologic Importance（SCOPE）と、MediMedia Information Technology（MMIT）のデータが検索され、1999年の24病院、2000年、2001年の35病院におけるレボフロキサシンの使用が集計された。また、IMS Healthとそれに連動するXponent databaseから1999年と2000年における各々の病院の半径10マイル以内の地域でのレボフロキサシンの処方数が調べられた。これらにより、レボフロキサシン使用の推移とレボフロキサシン耐性緑膿菌の相関性が評価された。^（2）

病院でのレボフロキサシンの使用は1999年から2001年にかけて、1000patient-daysあたり88から132へと増加しており、地域でのレボフロキサシンの処方は1999年から2000年にかけて1000patient-daysあたり2.3から2.8へとわずかに増加した。また、病院で検出される緑膿菌のうちキノロン耐性緑膿菌の割合は、1999年に29％、2000年に36％、2001年に38％と増加傾向であった。^（2）

病院でのレボフロキサシンの使用と耐性緑膿菌の関連性について単変量解析を行った。1999年の17病院における解析では、関連はありそうだが統計学的に有意な相関はみられなかった（R²=0.21　P=0.066）。しかし、2000年の28病院、2001年の27病院における解析では有意な相関がみられた（それぞれR²=0.38　P=0.0006、R²=0.39　P=0.0008）。地域でのレボフロキサシンの使用と耐性緑膿菌の関連性についても同様に単変量解析を行うと、1999年、2000年ともに有意に相関があった（それぞれR²=0.56　P=0.001、 R²=0.25　P=0.008）。^（2）

これらの解析の結果から、病院・地域どちらにおいてもレボフロキサシンの使用とレボフロキサシン耐性緑膿菌に相関性があるということがいえる。

＜参考文献＞

1. レジデントのための感染症診療マニュアル 第3版　青木眞
2. Polk RE, Johnson CK, McClish D, Wenzel RP, Edmond MB. Predicting Hospital Rates of Fluoroquinolone-Resistant Pseudomonas aeruginosa from Fluoroquinolone Use in US Hospitals and Their Surrounding Communities. Clin Infect Dis. 2004 Aug 15;39(4):497-503.
3. Peterson LR1, Postelnick M, Pozdol TL, Reisberg B, Noskin GA. Management of fluoroquinolone resistance in Pseudomonas aeruginosa—Outcome of monitored use in a referral hospital. Int J Antimicrob Agents. 1998 Aug;10(3):207-14.

非好中球減少患者の侵襲性カンジダ症の診断、治療におけるカンジダスコアの有用性

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非好中球減少患者の侵襲性カンジダ症の診断、治療におけるカンジダスコアの有用性

 

　

非好中球減少の侵襲性カンジダ症の診断においてカンジダスコアを提唱する報告がある^（1）。しかし、日本医真菌学会の侵襲性カンジダ症の診断・治療ガイドラインでは、非好中球減少の侵襲性カンジダ症の確定診断に血液培養が推奨されているのみである。侵襲性カンジダ症を診断するための血液培養の感度は低く、抗真菌薬の投与が遅れると予後が悪化する^（1）。また侵襲性カンジダ症が初期治療で適切にカバーされていない頻度は95%という報告もある^（2）。なぜカンジダスコアが推奨されないのか疑問に感じたので調べてみた。

　カンジダスコアとは、複数定着菌、手術後、中心静脈栄養、にそれぞれ1点、重症敗血症に2点を付与して、得られた合計得点に対してカットオフ値を設け、一定のカットオフ値以上であれば抗真菌薬による治療のメリットがあるとしたものである。Leonらによる1998年から1999年の間に行われた、1699人のICU患者（好中球減少患者は除外）を対象とした多施設前向きコホート研究で提唱された。この研究では、カンジダが定着も感染もしていない719人の患者、カンジダが定着している883人の患者、カンジダが感染している97人の患者（中心静脈栄養、重症敗血症、手術後、腎臓透析中、ICU長期滞在など）の3つの群に分けた。ICUから出る、または死亡するまで経過をたどったところ、カンジダが定着、感染していない患者の死亡率は33.2%、1カ所にカンジダが定着している患者の死亡率は26.5%、2カ所以上にカンジダが定着している患者の死亡率は50.9%、カンジダが感染している患者の死亡率は57.7％となった。カンジダ感染の患者の中でも中心静脈栄養、手術後の患者の死亡率が高値、重症敗血症の患者の死亡率は著明に高値を示した。この研究の結果から、「複数定着」「手術後」「重症敗血症」「中心静脈栄養」がハイリスク因子であるとし、カンジダスコアの要素となった。カンジダスコアのカットオフ値を2.5とした場合、感度81%、特異度74％となる^（3）。この結果から感度、特異度はそれほど高くないので、侵襲性カンジダ症の除外診断、確定診断に用いるほどの精度はない。

　その後、2006年から2007年にかけてLeonらが行った前向きコホート研究で、ICUに7日間以上いて、カンジダスコアが3未満、抗真菌薬の投与を受けていない場合、侵襲性カンジダ症の発生率は5％未満であるという結果が出た^（4）。このことからカンジダスコアはICUでの侵襲性カンジダ症の除外に有用と考えられる。

　以上より、カンジダスコアは侵襲性カンジダ症の診断の補助にはなるが、カンジダスコア単独での侵襲性カンジダ症の診断にはリスクがある。

 

（1）青木眞　レジデントのための感染症診療マニュアル 第3版:p1118-1141（2）臨床に直結する感染症診療のエビデンス　青木眞監修p160（3）Leon,et al. A bedside scoring system (“Candida score”) for early antifungal treatment in nonneutropenic critically ill patients with Candida colonization. Crit Care Med. 2006 Mar;34(3):730-737.（4）Leon,et al. Usefulness of the "Candida score" for discriminating between Candida colonization and invasive candidiasis in non-neutropenic critically ill patients: a prospective multicenter study. Crit Care Med. 2009 May;37(5):1624-33.

ペースメーカ関連感染症患者から摘出したペースメーカを再利用することは安全で有用か

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ペースメーカ関連感染症患者から摘出したペースメーカを再利用することは安全で有用か

 

　近年、心臓ペースメーカや電気的除細動器の心臓埋込み電子装置（cardiovascular implantable electronic device〈CIED〉）の使用頻度は増加している。CIED関連感染（device related infection〈DRI〉）を起こした場合、CIEDはDRIの治療のために摘出される。^（1）厚生労働省の統計によると輸入品が殆どを占め^（2）、償還価格はペースメーカで50万円以上・埋め込み型除細動器で約300万円と高価である。^（3）また、日本ではCIEDの再利用は添付文書では禁止されている。もしCIEDを再利用できるならば、災害など新しいCIEDが入手困難な事態に対応でき、また経済的な問題を抱えている国（日本経済新聞によると医療機器は2012年で約7000億円の貿易赤字^（4））や患者の需要に応えやすくなる（寄贈、再利用など）と考え、DRIによって摘出されたCIEDを再利用することは安全かどうかを考察した。

　60件のstudy（21の前向き調査、9の症例対象研究、30の後ろ向き調査）のmeta-analysisによるとDRIの平均罹患率は1-1.3％である。^（5）DRIによりCIEDを交換した患者168人に対する後ろ向き研究によると、DRIによりCIEDを交換した後、再びDRIを発症しCIEDの交換をした者は9人（5.4％）であった。^（6）よって、DRIによりCIEDを交換した場合、再度DRIによりCIEDを交換する確率が高い、つまり交換回数が増えると考えられる。

また、18のstudy（2270人）のmeta-analysisによると、再利用されたCIEDを利用した場合の感染率は1.97％（1.15-3.00％）で、新しいCIEDと交換した場合を比較するとオッズ比が1.31（0.50-3.40、P=0.580）であった。^（7）よってCIEDを再利用することがDRIのリスクを高めるとはいえない。しかしこの研究では、再利用されたCIEDがDRIによって摘出されたものであるかどうかは言及されていないため、DRIにより摘出されたCIEDを再利用することが感染のリスクを高めるのかを考える必要がある。

DRIによりCIEDを摘出した患者の中で、洗浄・滅菌して自己に再植え込みを行った者99人と、新しいCIEDを再植え込みした者113人とを比較した非劣性試験が中国で行われた。前者では再感染を起こしたものは3人（3%）、後者では2人（1.7％）であり、相対危険度は1.29（95%信頼区間　0.62-2.29,P=0.561）であった。^（8）つまりDRIによって摘出されたCIEDを洗浄し滅菌すれば、そのCIEDを再利用しても感染のリスクが高まるとはいえないことがわかった。

　以上をまとめる。一度DRIによりCIEDを交換した場合、再びDRIによりCIEDを交換する確率が高くなるため、DRIに罹患した患者はCIEDを交換する回数が増えてより費用がかかる。しかし、DRIにより摘出されたCIEDは洗浄･滅菌を行い再利用すれば、新しいCIEDを使用する場合に比べてDRIに再罹患するリスクは高まらないため、安全かつ低コストでCIEDを再植え込みできる。よってDRIにより摘出されたCIEDを十分洗浄し滅菌すれば、低コストで安全にCIEDを再利用することが出来ると考えられる。

参考文献

（1）青木眞,レジデントのための感染症診療マニュアル,第3版:p661-663

（2）政府統計の総合窓口."平成25年（統計表）薬事工業生産動態統計調査"http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_toGL08020103_&listID=000001128704&requestSender=search

（3）一般社団法人日本不整脈デバイス工業会　http://www.jadia.or.jp/index.html

（4）日本経済新聞.” 医療機器・薬は大幅な貿易赤字　「病院輸出」で歯止め狙う” 2014/8/24 2:00 http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG13H0R_Z10C14A8CR8000/

（5）Polyzos KA et al.Risk factors for cardiac implantable electronic device infection: a systematic review and meta-analysis.Europace. 2015 May;17（5）:767-77.

（6）Saeed O et al..Rate of cardiovascular implantable electronic device（CIED）re-extraction after recurrent infection.Pacing Clin Electrophysiol. 2014 Aug;37（8）:963-8.

（7）Baman TS et al.Safety of pacemaker reuse: a meta-analysis with implications for underserved nations.Circ Arrhythm Electrophysiol. 2011 Jun;4（3）:318-23.

（8）Ze F et al.Reuse of infected cardiac rhythm management devices in the same patients: a single-center experience.Pacing Clin Electrophysiol. 2014 Aug;37（8）:940-6.

ペースメーカー植え込みにおける術前の予防的抗菌薬投与の有用性について

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感染症内科　ＢＳＬレポート　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

 

ペースメーカー植え込みにおける術前の予防的抗菌薬投与の有用性について

 

ペースメーカーや植え込み式除細動器といったデバイスを使用する患者は増加しており、臨床の現場でデバイスの感染症に遭遇する機会は増えている。⁽¹⁾⁽²⁾デバイス感染症は局所感染、血流感染いずれも起こしうるもので、時として致命的になる場合もある。⁽³⁾そのため今回はその予防、中でも術前の予防的抗菌薬投与の効果について検討した。

Da Costaらによる、1981年から1994年の間に発表された７つのランダム化比較試験に関するメタアナリシスでは、2023例の永久ペースメーカー植え込み患者において予防的抗菌薬全身投与群とコントロール群とを比較した。その結果、術後感染が抗菌薬投与群では5例、コントロール群では37例であった。⁽⁴⁾

1998年から2001年にBertagliaらが行った単施設前向きコホート研究では、852例の永久ペースメーカー植え込みまたはジェネレーター交換患者に対して術前のみにセファゾリン2g静注を行ったところ、感染症合併が認められたのが術後2ヶ月以内でポケット周囲の炎症所見などの軽症例が9例(1％)、その後の長期間(平均25.6か月)のフォローアップにおいて敗血症やポケット膿瘍形成などの重症例が6例(0.7％)であった。⁽³⁾

また2003年から2005年にかけてde Oliveiraらによって行われた単施設大規模ランダム化二重盲検試験では、649例の初回デバイス（ペースメーカー、植え込み式除細動器）植え込みまたはジェネレーター交換の患者を術前のみにセファゾリン1g静注管理を行うグループとプラセボグループに分け術後6ヶ月までフォローアップしたところ、13例で感染症合併が認められ、全例術後33日以内の発症であった。セファゾリンを予防目的で投与したグループにおいて有意に感染症の合併率が低下しており(P＝0.016)、使用するデバイス間で合併率に有意差は認められなかった。この試験は1000例を計画としていたが、649例の段階で有意差が認められたためその時点で中止となっている。⁽⁵⁾

Bertagliaら、de Oliveiraらによる2文献については術前のみのセファゾリン単剤投与であることから、セファゾリンは早期合併症の予防について有用であると言える。一方、メタアナリシスで検討されている試験はエンドポイントや抗菌薬治療が統一されておらず、術後にも投与を行っている試験がいくつかある。そのため予防的抗菌薬投与は有用であると言えるものの、最適な抗菌薬やその投与期間については評価し難い結果であった。

従ってこれらの文献から術前の予防的抗菌薬投与について述べられるのはセファゾリンの有用性のみで、他の抗菌薬については不明である。また、いずれの文献においても感染症を合併している症例数が少ない。今後はより多くの薬剤について大規模な研究が行われ、さらなる有用性が確立されることを期待する。

 

参考文献

(1)   レジデントのための感染症診療マニュアル第3版　青木眞

(2)   Baddour LM,Cha YM,et al.Infections Cardiovascular Implantable Electronic Devices.N Eng J Med.2012

Aug 30;367(9):842-849

(3) Emanuel Bertaglia, Zerbo F et al.Antibiotic Prophylaxis with a Single Dose of Cefazolin During Pacemaker Implantation:Incidence of Long-Term Infective Complications. Pacing Clin Electrophysiol. 2006 Jan;29(1):29-33.Da Costa A, Kirkorian G,et al.

(4) Da Costa A, Kirkorian G,et al. Antibiotics Prophylaxis for Permanent Pacemaker Implantation:

A Meta-Analysis.Circulation.1998;97:1796-1801.

(5)de Oliveira JC,Martinelli M,et al. Efficacy of Antibiotics Prophylaxis Before the Implantation of Pacemakers and Cardioverter-Defibrillators:Results of a Large,Prospective,Randomized,Double-blinded,                            Placebo-Controlled Trial.Circ Arrythmia Electrophysiol.2009;2:29-34

カテーテル関連血流感染症(CRBSI)の診断におけるカテーテル先端培養の意義

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カテーテル関連血流感染症(CRBSI)の診断におけるカテーテル先端培養の意義

 

 

CRBSIは院内感染症の14%を占めており、その大半は中心静脈カテーテル関連のものであると言われている。おもに刺入部の皮膚細菌叢がカテーテル外側を先端部まで移動することにより、通常挿入後1週間以内に起こるものとされている。CRBSIは、血管内カテーテルを挿入されている患者で、カテーテル挿入部の外見や、他に原因のない発熱または菌血症の存在を根拠に疑われる⁽¹⁾。

カテーテル先端の培養方法には、定性と定量の2種類の方法がある。定性培養は菌が生えた時点で陽性と判断するものであり、一方で定量的な培養は培養で生じたコロニー形成単位(cfu)の値がある値を超えるときを陽性と判断するものである。定量的な培養は半定量培養と定量培養に分類され、それぞれカテーテルの先端部を血液寒天培地上で4回以上転がす方法(Roll plate法)、カテーテル内腔を洗い流すもしくは超音波処理する方法(sonication法)⁽²⁾であり、違いは培養検体としてカテーテルの内腔を含むか含まないかである。

　CRBSIの診断は、末梢血血液培養（できれば別々の部位から採血した2セットの培養）と血管内カテーテル先端の半定量または定量培養で、同じ微生物種が検出されることによって確定される⁽¹⁾。IDSAによるCRBSIに関するガイドラインによると、カテーテル先端部5cmでの半定量培養にて、15コロニー形成単位(cfu)以上が確認されることもしくは、定量培養にて100cfu以上が確認されることにより、カテーテルへの菌の定着が証明できるとされている⁽²⁾。

Makiら⁽³⁾による半定量培養と定性培養を比較した論文では、半定量培養が陽性となった25本のカテーテルのうち、4本のカテーテル(16%)で菌血症を引き起こしていた。またカテーテル関連でない菌血症を引き起こした37本のカテーテルの半定量培養ではすべて陰性となり、CRBSIの診断として特異度が100%と示されている。また、この論文で検討された250本のカテーテルのうち、49本が定性培養のみで陽性となったが、その中で菌血症を起こしたものは存在しなかった。

また、Dennis Jら⁽⁴⁾による定量培養と定性培養を比較した論文では、定性培養で陽性となった46本のうち定量培養でも陽性となったのは24本(52%)のみであった。菌血症が判明した13例ではすべて定量培養が陽性となっており、定性培養のみが陽性であったものでは菌血症は見られなかった。

さらに、NasiaらによるMeta analysis⁽⁵⁾では、CRBSIの診断においてカテーテル先端の定性培養は感度90％と最も高いとされているが、特異度は72％と最も低く、診断において有用とは言えない。半定量培養では感度85%、特異度82%、定量培養では感度83%、特異度87%と、それぞれある程度信頼性の高い検査方法と考えられた。　

以上のことより、カテーテル先端の培養は、定量培養法、半定量培養法を行うことでCRBSIの診断的意義を持つが、定性培養はあまり意義を持たないと考えられる。CRBSIの診断において最も重要なのは血液培養であるが、カテーテル先端培養を提出する際は、定量培養を行っているかどうかの確認を事前に行うことが大切である。

 

【参考文献】

(1)     ハリソン内科学　第4版p.975

(2)     Leonard A. Mermel, et al. Clinical Practice Guidelines for the Diagnosis and Management of Intravascular Catheter-Related Infection: 2009 Update by the Infectious Diseases Society of America CID 2009;49 1-45

(3)     Maki DG, et al. A semiquantitative culture method for identifying intravenous-catheter-related infection. N Engl J Med 1977; 296: 1305-9

(4)     Dennis J, et al. Quantitative Culture of Intravenous Catheters and Other Intravascular Inserts. J Infect Dis 1980; 141: 781-6

(5)     Nasia Safdar, et al. Meta-Analysis: Methods for Diagnosing Intravascular Device-Related Bloodstream Infection. Ann Intern Med. 2005; 142: 451–466

カテーテル関連感染症の予防に有効な手段

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カテーテル関連感染症の予防に有効な手段

 

　カテーテル関連感染はあらゆる疾患分野で、コストを上げ、入院期間を延ばし、院内死亡率を上げる事が知られているが、適切な手段を講じる事でほぼ完全に予防する事ができると言われている⁽¹⁾。また、その予防に有効な手段は、米国医療保健改善協会により作られたケアバンドルの実践に基づいている⁽²⁾。現在、カテーテル関連感染に対する様々な予防法が提案されているが、今回はそれがどの程度効果を発揮するのか調べた。

　Berenholtzらによる前向きコホート研究では、Johns Hopkins病院に入院していたICU患者を対象に、予防対策を行った群と行わなかった群を比較した。予防対策とは、スタッフの教育、カテーテル挿入時に専用カートを使用すること、毎日のカテーテル抜去の検討、院内ガイドラインの遵守、院内ガイドラインが守られていなければ挿入を中止する権限を看護師が有すること、の5つである。また、院内ガイドラインとは、手指衛生の適切な使用、クロルヘキシジンによる皮膚の消毒、カテーテル挿入の際のmaximal sterile barrier precaution（マスク、キャップ、無菌手袋、ガウン、大きなドレープを装着）の施行、カテーテルの鎖骨下静脈への挿入、カテーテル挿入時の清潔ドレープの使用を含むものである。この研究により、介入群でのカテーテル関連感染症の発生率は1998年の最初の3ヶ月で11.3件/1000カテーテル日、2002年の最後の3ヶ月で0件/1000カテーテル日であったのに対し、対照群でのカテーテル関連感染症の発生率が1998年の最初の3ヶ月で5.7件/1000カテーテル日、2002年の最後の3ヶ月で1.6件/1000カテーテル日という結果が得られた（P=0.56）⁽³⁾。

　これより、介入群は対象群と比べて、有意差は無かったもののカテーテル関連感染症の発生率は少なく、2002年の最後の3ヶ月で0件/1000カテーテル日であった。以上より、教育、カートの使用、ガイドラインの遵守、挿入時方法等一連のケアバンドルを実施することによって、カテーテル関連感染症を完全に予防することが可能であるといえる。

 

(1)       青木眞  レジデントのための感染症診療マニュアル 第3版:p665-666

(2)       Nizam Damani  感染予防、そしてコントロールのマニュアル　岩田健太郎監修:p245

(3)               Berenholtz SM et al ” Eliminating catheter-related bloodstream infections in the intensive care unit.” Critacal care medicine. 2004 Oct;32(10):2014-20.

カテーテル関連血流感染症（CRBSI）における血栓形成時の治療について

注意！　これは神戸大学病院医学部5年生が提出した感染症内科臨床実習時の課題レポートです。内容は教員が吟味し、医学生レベルで合格の域に達した段階 で、本人に許可を得て署名を外してブログに掲載しています。内容の妥当性については教員が責任を有していますが、学生の私見やロジックについてはできるだ   け寛容でありたいとの思いから、（我々には若干異論があったとしても）あえて彼らの見解を尊重した部分もあります。あくまでもレポートという目的のために   作ったものですから、臨床現場への「そのまま」の応用は厳に慎んでください。また、本ブログをお読みの方が患者・患者関係者の場合は、本内容の利用の際に   は必ず主治医に相談してください。ご不明な点がありましたらブログ管理人までお問い合わせください。kiwataアットmed.kobe-u.ac.jp まで

カテーテル関連血流感染症（CRBSI）における血栓形成時の治療について　　　　　　　　　　　　　　　　　

 

　CRBSIは院内感染症の14%を占めており、その大半は中心静脈カテーテル関連のものである(1)。治療方法や期間は単純性の場合は起炎菌ごとに異なるが、複雑性(化膿性血栓静脈炎、心内膜炎、骨髄炎等が合併しているもの)の場合は長期の治療が必要となる(2)。今回はその中でも血栓形成時の治療について調べてみた。

化膿性血栓性静脈炎を形成している場合の抗生物質の選択や投与期間を示すランダム化試験は無いが、一般的に感染性心内膜炎に準じて長期の抗菌薬投与が必要とされている。IDSAによるCRBSIに関するガイドラインによると、大血管の化膿性血栓性静脈炎の場合、ヘパリンの使用は治療には有効だとされている(2)。この根拠は、1986年にTopiel MSらのカテーテル除去と抗生物質療法を含む初期治療に失敗したCRBSI患者に対してヘパリンによる抗凝固療法が有効であったとする報告(3)や、Kaufmanらによる、カテーテル抜去、抗凝固薬および抗生物質の投与が、5人のCRBSIの患者に有効であったという報告(4)など、症例報告のみをもとにしている。そこでMatthew Eらはカテーテル留置の有無や血栓の形成部位にかかわらず、化膿性血栓性静脈炎に対してヘパリンを使用した論文を検索し、複数の症例報告と1本のRCTによるsystematic review(5)を行った。それによると、深部化膿性血栓性静脈炎の患者に対して抗菌薬に加えてヘパリンを追加した場合、死亡率は115例中2例のみの1.7%と低かったとしている。また、3つの症例報告では、抗菌薬投与のみで治療がうまくいかなかった場合にヘパリンを投与し、投与後1.5～2.5日で解熱したとしている。しかし一方で、ここで引用されているBrownらのRCT(6)では、ヘパリンの投与の有無で解熱までに有した時間は、投与した６人が134±65時間、投与しなかった8人が140±39時間であり、有意差はなかったとしている。また、Systematic review自体も、ヘパリンを投与せずに治療された患者の報告が上記のRCT以外には含まれておらず、ヘパリン投与のタイミングも統一されていないといった問題があり、一概にヘパリンの有用性を保証するものではない。

以上を踏まえると、CRBSIに化膿性血栓性静脈炎を合併した場合の治療に関して、正確な評価に至る研究はまだされておらず、今後大規模な比較試験が行われる事が期待される。

 

〈参考文献〉

（１）   ハリソン内科学　第４版975-6

（２）   Mermel,et al.Guidelines for the management of intravascular catheter-related infections.CID 2001;32:1260-6.

（３）   Topiel MS,et al.Treatment of silastic catheter-induced central vein septic thrombophelebitis.Am J Med Sci 1986;291:425-8.

（４）   Kaufman J, ,et al,Catheter-related septic central venous thrombosis—current therapeutic options.West J Med 1986;145:200-3.

（５）   M.E. Falagas et al. Intravenous heparin in combination with antibiotics for the treatment of deep vein septic thrombophlebitis,A systematic review European Journal of Pharmacology 2007；557: 93–98.

（６）   Charles E. Brown et al.Puerperal septic pelvic thrombophlebitis: Incidence and response to heparin therapy, Am J Obstet Gynecol.1999;181:143-8.

末梢静脈カテーテルの定期的な交換による静脈炎や感染予防の効果

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末梢静脈カテーテルの定期的な交換による静脈炎や感染予防の効果　　　

 

多くの入院患者は、治療のために、人によって様々なカテーテルの留置を必要としている。しかしながら、カテーテルの留置は様々な問題を引き起こす。例えば、末梢静脈カテーテルの留置は血管内カテーテル関連感染症や静脈炎の原因となりうる。

IDSAの2011年のガイドラインによると、カテーテルの留置時間が72時間を超えると、血栓性静脈炎や細菌のコロニー形成の可能性が高まるとされている⁽¹⁾。しかし、Lai KKらによると、末梢静脈カテーテルの留置時間を72時間と96時間で比べた時、静脈炎の発生する確率に有意差が認められなかった⁽²⁾。このことからIDSAは72時間ないし96時間おきに血管内カテーテルを交換することで血管内カテーテル関連感染症や静脈炎のリスクを予防できるとして推奨している。

しかし、Websterらによる比較試験では、定期的なカテーテルの交換と臨床的に必要な際に行うカテーテルの交換によって生じる静脈炎や感染症のリスクの差には有意差がなかったことから、定期的にカテーテルの交換を行ってもリスクを軽減することが出来るとは言えない。^(3),(4)

このことから、IDSAの推奨する72時間ないし96時間おきにカテーテルを取り換えることは、医療コストの増大や、医療スタッフの負担、さらには患者への負担を招くにも関わらず、必ずしもリスクを軽減できるとは言えない。そのため、発赤や疼痛、硬結、浸出液などの静脈炎や感染症を疑う所見の出現といったカテーテルの交換が必要に迫られた際にする⁽⁵⁾にとどめるべきであると考えられる。

このことから、常に、挿入しているカテーテルが本当に必要か吟味し、不要なカテーテルの挿入は避け、どうしてもカテーテルが必要な場合は感染症や静脈炎などの臨床的に交換が必要になった際に迅速に対応できるように、普段から注意深く挿入口の診察をする必要がある。

(1)Naomi P.O’Grady,et al. Guidelines for the Prevention of Intravascular Catheter - related Infections.Clinical Infectious Diseases Advance April 1,2011

(2)Lai KK.Safety of prolonging peripheral cannula and i.v. tubing use from 72 hours to 96 hours.Am J Infect Control.1998 Feb;26(1):66-70

(3)Webster J,et al.Clinically-indicated replacement versus routine replacement of peripheral venous catheters.New search for studies and content updated(no change to conclusion),published in Issue 4,2013.

(4)Up To Date (Jeffrey D Band,MD et al.Prevention of intravascular catheter-related infections. )

(5)Leonard A.Mermel,et al.Clinical Practice Guidelines for the Diagnosis and Management of Intravascular Catherter-Related Infection:2009 Update by the Infectious Diseases Society of America

化膿性脊椎炎の治療における赤沈降下速度の意義

注意！　これは神戸大学病院医学部5年生が提出した感染症内科臨床実習時の課題レポートです。内容は教員が吟味し、医学生レベルで合格の域に達した段階 で、本人に許可を得て署名を外してブログに掲載しています。内容の妥当性については教員が責任を有していますが、学生の私見やロジックについてはできるだ   け寛容でありたいとの思いから、（我々には若干異論があったとしても）あえて彼らの見解を尊重した部分もあります。あくまでもレポートという目的のために   作ったものですから、臨床現場への「そのまま」の応用は厳に慎んでください。また、本ブログをお読みの方が患者・患者関係者の場合は、本内容の利用の際に   は必ず主治医に相談してください。ご不明な点がありましたらブログ管理人までお問い合わせください。kiwataアットmed.kobe-u.ac.jp まで

化膿性脊椎炎の治療における赤沈降下速度の意義

 

抗菌薬投与による化膿性脊椎炎の治療期間は、4～6週間とされており⁽¹⁾幅がある。しかしフランスでのstudy⁽²⁾において、6週間の治療でも12週間でも治療成績に差はなく、共に約9%は再燃するとされる。では治療が奏功しているかを簡単に判定する指標はないだろうか。今回は、化膿性脊椎炎の診断にも用いられる、採血で測定可能な簡便さを有する赤沈降下速度(以下ESRと記載)に着目し、化膿性脊椎炎に対する治療への反応の指標として有用かを考察していきたい。

 

Stanford University School of Medicine and the Orthopaedic Spine Centerでの、44人の化膿性脊椎炎患者の治療経過とESRを追った後ろ向き観察研究⁽³⁾がある。保存治療(ここでは非外科的治療のこと)の失敗を重大な運動失調の進行、外科的介入が必要なほどの変形、ドレナージが必要な敗血症あるいは膿瘍の出現、又はその感染が原因での死亡と定義した場合、結果は44人中32人が保存治療に成功し12人が失敗した。そして、治療開始から1ヶ月でESRが25%以上低下した26人中23人(88.5%)が保存治療に成功した一方で、ESR低下が25%以内に留まった18人中で保存治療に成功したのは9人(50%)であった(P=0.005)。また、ESRが25%以上低下しても26人中3人(11.5%)は保存治療に失敗し、ESRの低下が25%以内に留まっても18人中9人(50%)は治療に成功した。さらに、ESRの低下が50%を越えた患者10人中2人(20%)が治療に失敗した。またESRが低下せず治療前以上の値になった6人中3人(50%)が治療に成功した。

 

これらの結果により、保存療法開始1ヶ月で25%以上のESR低下は、保存療法が成功する可能性を有意に上昇させるといえる。一方で、ESRが50%以上低下しても治療に失敗する例や、ESRが上昇しても治療に成功する例もあり、化膿性脊椎炎の保存治療の成否がESRの低下で充分に予測できるとは言えない。よってESR単独での治療効果の判定はできず、使用する場合は注意が必要である。

 

参考文献

 

(1)   レジデントのための感染症診療マニュル第3版　青木眞

(2)   Antibiotic treatment for 6 weeks versus 12 weeks in patients with pyogenic vertebral osteomyelitis : an open-label , non-inferiority , randomized , controlled trial.；Lancet. 2015；385(9971):875

(3)   Spine Volume 22(18),15 September 1997,p 2089-2093 The Clinical Use of Erythrocyte Sedimentation Rate in Pyogenic Vertebral Osteomyelitis.